逆のレバレッジ効果

逆に自己資本のうち投資する割合を低くすることで、自己資本に対する利益変動性を低下させ、安全にすることも可能です。これは逆のレバレッジ効果です。

デリバテイブの種類：オプション取引

オプション取引とは、ある原資産について、あらかじめ決められた将来の一定の日または期間において、一定のレートまたは価格（行使レート、行使価格）で取引する権利を売買する取引のことです。原資産を買う権利についてのオプションをコール、売る権利についてのオプションをプットと呼びます。オプションの買い手が売り手に支払うオプションの取得対価はオプション料と呼ばれます。対象となる取引によって種類が異なります。代表的なものは次のとおり。通貨オプション、キャップ 、フロア、カラー 、スワップション、 デジタルオプション

デリバテイブの種類：先渡取引

先物取引と同じく、将来時点での取引を現在行うものだが、先物市場のような市場取引ではなく相対取引で、反対売買も行われない。

輸出企業の為替予約など。

先物取引の種類：商品先物取引

コメ、大豆、砂糖、石油、貴金属、などがあります。一般の人には、まだまだ怖いものというイメージが付きまとっています。商品先物業界は、このイメージを払拭しようと努力していますが、なかなか難しいようです。

先物取引の種類：金融指数先物取引

金融指標先物取引
通貨の価格や株式・債券価格、利率など一定の金融指標について、約定の数値と将来の実際の数値との差に基づく金銭の授受を約束する取引のことです。

投機的な要素が強いとして、敬遠する人が多いのも、また事実です。

先物取引の種類：TOPIX、日経２２５、、、

TOPIX 先物
日経225先物
日経 300 先物
通貨等先物取引
将来の一定時期に通貨、株式等の売買を約束する取引です。差金決済も可能です。

先物取引の種類；有価証券先物取引

将来の一定時期に有価証券の売買を約束する取引です。差金決済も可能です。
有価証券ですから、国債なども含まれます。他にも債券類は、すべて含まれます。

デリバティブの種類：先物取引

先物取引とは、将来の定められた時点で、特定の商品（穀物・石油など）あるいは経済指標（為替レートや日経平均株価など）を、定められた数量、定められた価格で、売買することを約する取引である。

取引の大部分は、期日までに反対売買を行い、買値より値上がりしている場合は差額を受け取り、値下がりしている場合は差額を支払うことで決済される差金決済である。このため、その商品を最終的に入手したいための実需によって売買が行われることは、あまりない。むしろ、先物価格が安すぎると思う場合に買建て、高すぎると思う場合に売建てることで、その後の価格変動によって収益を上げようとする投資家の行動で、価格が形成されると考えた方がよい。

また、対象となる現物の資産との間で、裁定取引が可能な場合もある。この場合には、原資産価格とも連動することになる。この場合、保有する原資産の価格変動リスクをヘッジするために、先物の売買がされることもある。そのため、先行きの動向により動く先物市場の影響を受けて現物市場が動く場合がある。

デリバティブ取引の特徴

デリバティブ取引の特徴として次のことがある。

オフバランス取引であること（伝統的な取引と異なり、貸借対照表に計上されない取引である）。
レバレッジ効果を持つこと（少額の資金で、多額の原資産を売買した場合と同じ経済効果が得られる）。
リスクヘッジ効果を持つこと（将来の取引を現時点で確定したりするため、リスクを抑制できる）。

デリバテイブとは

デリバティブとは伝統的な金融取引（借入、預金、債券売買、外国為替、株式売買等）から相場変動によるリスクを回避するために開発された金融商品の総称である。日本語では金融派生商品（きんゆうはせいしょうひん）という。 デリバティブ（derivative）は、「誘導的な」「派生した」という意味である。

レバレッジ 効果

自己資本をもって経済活動をする際に利益率を高めたい（正確には変動性：ボラティリティを高めたい）場合、他人資本を用いることで、実現が可能である。

総資産=自己資本+他人資本

上記の式は恒等式であるが、一般に売り上げや利益は総資産に比例する。

例えば、100円の自己資本だけを持っている場合、総資産は100円である。

総資産10円が10円の売り上げと1円の利益をもたらすと仮定すると、総資産100円からは100円の売り上げと10円の利益がもたらされる。この場合100円の自己資本に対して利益率は10%となる。

ここで、400円の他人資本（借り入れ）を導入し、総資産を500円にしたとする。その場合、総資産500円からは500円の売り上げと、50円の利益（営業利益）がもたらされる。

400円の借り入れに対する利払いが、5%の20円だとすると、利益（経常利益）は30円となる。これで、自己資本に対する利益率は30%となる。

一方で、レバレッジ効果は変動性を高めているため、自己資本に対する損失の割合も大きくなる。

このようにして、他人資本を導入することで同額の自己資本でも、より高い利益率が上げられることをレバレッジ効果と呼ぶのである。